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商品・在庫中級

Shopifyでデジタル商品を販売する方法|設定と日本の注意点

この記事の結論

Shopifyでデジタル商品を売るなら、無料のDigital Productsアプリで、ファイルか対応サービスのリンクを渡します。商品の「配送が必要な商品」を無効にし、配達方法と回数制限を決めて、テスト注文で確かめます。返品の表示・消費税・利用範囲は、日本の事業者が公開前に確かめる点です。

店主が、台の上の浅いトレイに無地の縦長の書類を1枚そっと置いているイラスト。書類の端に橙色の小さなタブが付いている

この記事の確認方法

  • 公式資料との照合日:2026年11月19日

画面の名称や手順は更新されることがあります。確認した資料は記事の末尾に載せています。

この記事は、2026年11月19日時点の公式資料の整理で、管理画面を操作して書いたものではありません。画面の名前は日本語版のヘルプに合わせていますが、更新で変わることがあります。

最初に押さえること

Shopifyでデジタル商品は売れます。無料のDigital Productsアプリを入れて、ファイルか、対応サービスのリンクをお客様に渡します[2]。

デジタル商品には、ダウンロードできるファイルや、オンラインサービスなどがあります。売るための追加料金はなく、アプリは全プランで無料で使えます。負担するのは、通常のプラン料金と決済手数料で、金額はShopifyの料金プランの記事で分かります[1][4]。

アプリの開発元は、日本語での直接のサポートを提供していません。迷ったら日本語版の公式ヘルプを開きます[5]。

売り方は4つ|ファイルかリンクか

手元のデータならファイル、外部サービス上のページならリンクです。次の表は、MIROCANAの整理で、公式の分類ではありません。

型向く場面先に確かめること
ファイルPDF・音声・動画など、データそのもの50個・5GB・フォルダ不可
リンク外部サービス上のページや動画対応サービスか。リンク先は監視されない
実物に添える実物と音源・説明書のセット配達方法を手動にするか。発送後に届く
サービス日時のある予約サービス配送をオフにする。予約は別のアプリ

[2][3]

設定の流れは?|配送オフからテスト注文まで

先に「配送が必要な商品」をオフにし、アプリでファイルかリンクを足して、最後にテスト注文で届くかを確かめます。次の並びは、迷いにくい順としてのMIROCANAの整理です[2][3]。

  1. 商品管理 から商品を開き、配送 セクションの 配送が必要な商品 を無効にして、保存 を押します。
    • 結果:その商品に配送料がかからなくなります。税のページでは、同じ項目が「配送が必要な商品です」と書かれています。[3][6]
  2. 設定 > アプリ > Shopify App Store で、Digital Productsをインストールします。
  3. アプリ > Digital Products で アセットを追加する を押し、ファイル か リンク を選びます。
  4. ファイルをアップロードするか、リンクのURLを入れます。ほかの欄は任意です。
  5. 必要なら 配達設定 で、アクセス制限と配達方法を決めて、保存 を押します。
    • 結果:アプリで商品が開きます。価格・ステータス・販売チャネルは、商品管理 のページで設定します。
  6. アプリの 設定 > チェックアウト時のデジタル商品 で 追加 を押します。チェックアウトエディターで、サンキューページと注文状況ページに、Digital Productsのブロックを足します。
    • 結果:購入直後の画面に、ダウンロードが出ます。
  7. アプリの 設定 > メールによるデジタル商品 で、件名と本文を日本語に整え、プレビュー で確かめます。
  8. テスト注文をして、ダウンロードのリンクが届くかを確かめます。リンクの商品は、リンク先が開くかも見ます。

ファイルとリンクの上限は?

ファイルは、1つのバリエーションに最大50個、合計5GBまでです。

リンクは、アプリが対応する12のサービスだけです。Notion、Google ドライブ、Dropbox、YouTube、Vimeoなどがあり、ほかのWebサイトは追加できません。一覧は変わるので、最新は公式ヘルプで見ます[2]。

項目内容
商品ページから直接足すファイル1ファイル500MBまで
フォルダアップロードできない。ZIPなどにまとめる
ファイル形式Digital Productsのヘルプページに一覧は載っていない。売る形式は、テスト注文で確かめる

[2]

お客様にはどう届く?|配達方法と回数制限

購入後に、ダウンロード用のリンクがメールで届きます。チェックアウトにブロックを足していれば、購入直後の画面からも開けます[2]。

配達方法届くタイミング向く商品
自動で送信する決済が完了するとメールが届き、発送不要の商品は発送済みになるPDF・MP3・コースのリンクなど、完全にデジタルの商品
手動で送信する管理画面で注文を発送済みにすると、メールが届くデジタル商品と、配送が必要な商品が混ざる注文

初期値は「自動で送信する」です。手動にすると、注文を発送済みにするまで、購入直後の画面にもリンクが出ません。商品ページに「発送後に届く」と書きます。変更が効くのは、保存後に決済された注文だけです[2]。

ダウンロードの回数制限

初期値は無制限です。回数は、バリエーションごとに、お客様1人あたりで決められます。数えるのは、お客様が受け取ったリンクごとです。

  • リンクの商品は、お客様が リンクを開く ボタンを選ぶたびに、1回使います。メールや、メールのリンク先のページを開くだけでは、減りません。
  • ダウンロードメールの再送は、既存の回数を引き継ぎます。更新メールと共有リンクは、新しく数え始めます。

回数制限の変更は、そのバリエーションの過去と今後のすべての販売に効きます[2]。

つまずきやすい点と、公開前に確かめる6項目

つまずくのは、リンク販売、ファイルの差し替え、返金のときの扱いの3つです。

ファイルの差し替えにも落とし穴があります。同名の代替ファイルをアップロードすると、購入済みのお客様が持つ同じリンクから、新しいファイルが届きます。新しいリンクを渡したいときは、保存のときに更新メールを送る選択をします[2]。

次の表は、公開前の確認項目です。MIROCANAの整理で、公式の分類ではありません[2][3]。

項目確かめること
配送の設定「配送が必要な商品」を無効にしたか
配達と回数手動なら「発送後に届く」と書いたか。回数制限を付けるか
購入直後の画面ブロックを足したか。開発ストアでは試せない
メール件名と本文を日本語に整え、プレビューで見たか
リンク先削除・非公開にならないか。共有設定を見直したか
更新と返金差し替えの方針と、返金時にダウンロードを止めるかを決めたか

日本の事業者が公開前に確かめること

返品の表示・消費税・利用範囲・決済の取扱可否は、日本の法令・契約・決済会社の規定にかかわる点で、Shopifyの設定を整えるだけでは確かめきれません。公的な資料、Shopifyの規定、専門家で確かめます。この記事は、個別の判断をしません。

論点確認先
返品・キャンセル特定商取引法の条文、消費者庁、国民生活センター
消費税国税庁、税理士、税務署
利用範囲文化庁の契約の資料
決済の取扱可否Shopify ペイメントの禁止・制限対象業種のリスト

返品とキャンセル

通信販売に、法律上のクーリング・オフ制度はありません。返品の可否は、販売業者が表示する特約が軸です。特約がなければ、商品を受け取った日を含む8日以内は、消費者が送料を負担して返品できます。ここまでは、国民生活センターの2024年1月の資料にある一般的な説明です。ダウンロード商品に当てはまるかは、次の段落のとおり別に確かめます[11]。

特定商取引法15条の3も、この8日と、特約を表示した場合の例外を置いています。契約が電子消費者契約にあたる場合などは、広告に表示するだけでなく、主務省令が定める方法での表示も条件に入ります。条文の対象は「商品又は特定権利」です。ダウンロード商品がどちらにあたるかは、消費者庁や専門家に問い合わせます[10]。

同じ法律の11条では、返品や撤回の条件が、広告に表示する事項の1つです。その表示を置く場所は、Shopifyの特定商取引法に基づく表記で説明しています[10]。

消費税

Shopifyの「デジタル商品の税金」のページは、EU向けのVATの設定が中心です。日本の消費税の記載はありません。EU向けに売る人は、そのページを見ます[6]。

国税庁は、電子書籍・音楽・広告の配信など、インターネットを介した役務の提供を「電気通信利用役務の提供」と位置づけています。国内の事業者・消費者に対するものは、国内外のどちらから提供されても、国内取引として課税されます。国内取引かどうかは、提供を受ける人の住所等で判定します(令和8年4月1日現在)[8][9]。

No.6118とNo.6210には、PDF・テンプレート・ソフトウェアの販売が「電気通信利用役務の提供」にあたるかは、書かれていません。商品ごとに「税を請求する」を外す設定が、Shopifyにはあります。外してよいかは、国税庁の案内か税理士・税務署に確認してから決めます[6][8][9]。

利用範囲と権利

購入者に許す使い方は、売る側が決めて、商品ページに書く点です。個人で使うだけか、仕事に使えるか、再配布までよいかを、商品ページに書きます。これはMIROCANAの目安です。使える範囲を契約で決める考え方は、文化庁の資料が参考になります[12]。売る権利が自分にあるかも、売る前に確かめます。

決済の取扱可否

Shopify ペイメントは、事業やサービスの種類によって、使えない場合があります。禁止・制限の対象は、要件のページが案内する「禁止および制限されているビジネス(日本)」のリストで確かめます。デジタル商品が対象かどうかは、要件のページには書かれていません[7]。

向いている場面と、先に確かめる場面

物販と同じストアでデータも売るなら、向いています。お客様ごとの出し分けや会員制の継続配信は、記載がなく先に確かめる場面です。

場面目安
物販と同じストアで、データも売りたい向いています。同じストアで両方売れ、既存の商品にファイルを足すこともできます
お客様ごとにデータを変えたい(透かし・ライセンスキーなど)公式資料に記載がありません。アプリの掲載ページを見ます
会員制・ストリーミングで、継続して見せたい同じく記載がありません。対応サービスのリンクで足りるかを調べます
日本語で直接のサポートが要るアプリの開発元は、日本語の直接サポートを提供していません

[2][4][5]

次の一歩|公式の3ページで、画面の名前と上限を確かめる

作る前に、公式ヘルプの次の3ページを開きます[2][3][6]。

  1. Digital Products:アプリの操作と、上限・回数制限
  2. サービスまたはデジタル商品の販売:配送の設定と、混ざった注文の扱い
  3. デジタル商品の税金:Shopifyの税の設定

そのあと、ファイル1つの小さな商品を作り、テスト注文で確かめます。複数の商品を1つにまとめたいときは、Shopifyのバンドル機能の記事を読みます。

よくある質問

Shopifyでデジタル商品を売るのに、追加料金はかかりますか?
デジタル商品の販売に、追加料金はありません。Digital Productsアプリは無料で、全プランで使えます。負担するのは、通常のプラン料金と決済手数料です。金額は、料金プランの記事で確かめます。
ダウンロード販売には、どのアプリを使いますか?日本語で相談できますか?
例は、無料のDigital Productsアプリです。開発元は、日本語での直接のサポートを提供していません。ほかのアプリもあるので、日本語対応と料金は、各アプリの掲載ページで確かめます。
アップロードできるファイルの数と大きさは?
1つのバリエーションに、最大50個のファイル、合計5GBまでです。管理画面の商品ページから直接足すファイルは、1つ500MBまでです。フォルダは上げられないので、ZIPなどにまとめます。数字は変わることがあります。
NotionやGoogle ドライブのリンクも売れますか?
売れます。Digital Productsが対応する12のサービスのリンクだけが対象で、ほかのWebサイトのURLは追加できません。リンク先は監視されません。削除や非公開にすると、お客様はエラーページを開きます。
返金したら、ダウンロードは自動で止まりますか?
返金や注文のキャンセルで自動的に止まるかは、Digital Productsのヘルプページに書かれていません。止めたいときは、注文ごとに「無効にする」を押します。共有リンクやURLを保存した人のアクセスは、それでは止まりません。

参考にした公式資料

  1. デジタル商品(Shopifyヘルプセンター)(help.shopify.com・2026年11月19日確認)
  2. Digital Products(Shopifyヘルプセンター)(help.shopify.com・2026年11月19日確認)
  3. サービスまたはデジタル商品の販売(Shopifyヘルプセンター)(help.shopify.com・2026年11月19日確認)
  4. デジタル商品の販売(Shopifyの日本語の紹介ページ)(www.shopify.com・2026年11月19日確認)
  5. Digital Products(Shopify App Store)(apps.shopify.com・2026年11月19日確認)
  6. デジタル商品の税金(Shopifyヘルプセンター)(help.shopify.com・2026年11月19日確認)
  7. 日本における Shopify ペイメントの要件(Shopifyヘルプセンター)(help.shopify.com・2026年11月19日確認)
  8. No.6118 国境を越えた役務の提供に係る消費税の課税関係(国税庁)(www.nta.go.jp・2026年11月19日確認)
  9. No.6210 国外取引(国税庁)(www.nta.go.jp・2026年11月19日確認)
  10. 特定商取引に関する法律(e-Gov 法令検索)(laws.e-gov.go.jp・2026年11月19日確認)
  11. 通信販売はクーリング・オフできません(国民生活センター・見守り新鮮情報 第471号)(www.kokusen.go.jp・2026年11月19日確認)
  12. 著作権に関する契約について(文化庁・著作権契約書作成支援システム)(www.bunka.go.jp・2026年11月19日確認)